Enigma Software Group(ESG)によると、大型のハリケーンで大きな被害を受けた米国のテキサス州とフロリダ州では、ハリケーンの接近とともにマルウェア感染数が大きく減少したそうだ(ESGのブログ記事、 BetaNewsの記事)。

データは同社のセキュリティソフトSpyHunterによるもので、テキサス州のヒューストンとフロリダ州のマイアミからのデータに絞って変動をまとめている。ハリケーン Harvey に襲われたヒューストンでは、8月28日～30日のマルウェア感染数は前週平均から26.2%減少。特に大きく減少したのは8月29日で、平均から52.5%減少したという。

マイアミではハリケーン Irma がプエルトリコ付近で5段階中最強のカテゴリー5となった9月6日から減少をはじめ、6日のマルウェア感染数は平均から49.1%減。フロリダ半島を Irma が直撃した10日には平均から89.3%減少し、数えるほどのマルウェアしか検出されなかったそうだ。5日間の平均では通常よりも48.8%少なくなったとのこと。

この現象について、ESGでは 1)インターネット接続手段が失われた 2)インターネット接続ができる人もマルウェアに感染するサイトなどを見ている余裕はなかった、という2つの要素が大きな原因との見方を示している。ESGは気象の影響によるマルウェア感染数の変動をしばしばまとめており、3月には冬の嵐 Stella によるマルウェア感染増という観測結果を発表している。

キューバで昨年末から今年春にかけて米国の大使館職員を狙い、健康被害を与える謎の「攻撃」が行われていたそうだ(米国務省報道官ブリーフィング — 9月14日、 APの記事、 The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。

米国務省が最初にこの問題を認めたのは8月上旬。8月下旬の段階で米職員の被害者は少なくとも16人と説明していた。しかし、14日のブリーフィングでは21人に増加している。

米大使館書記官が「Health Attack」と呼ぶ攻撃や被害の状況について国務省は公式な見解を示していないが、耳鳴りや難聴から軽い脳外傷、神経中枢の傷害まで幅広い被害が出ていると報じられている。APの記事によれば、室内のきわめて狭い範囲で大音量の騒音を聞いた被害者や、振動を感じた被害者もいるとのこと。

被害は職員の自宅のほか、少なくとも1件はホテルで発生しているという。カナダ大使館職員の家族にも被害者が出ているそうだ。音響兵器のようなものが使われたとも推測されるが、装置は大掛かりで隠すのは困難だ。APの記事では超強力な超音波発生装置を並べたプールに頭を突っ込みでもしない限り、脳が損傷を受けることはないとする音響心理学専門家の意見も紹介している。