Microsoftでは毎月「マイクロソフトセキュリティ情報」として公開しているセキュリティ更新プログラム情報の提供を来年1月で終了し、2月からは「セキュリティ更新プログラムガイド」Webサイトでの情報提供に切り替えるそうだ(TechNetブログの記事、 BetaNewsの記事、 The Registerの記事)。

現在プレビュー版が公開されているセキュリティ更新プログラムガイドでは、脆弱性や更新内容を並べ替えたりフィルターを適用したりすることが可能となっており、フィルターを使用して対象外の製品を除外するといったこともできる。また、RESTful APIを利用して必要な更新プログラム情報を取得することが可能となり、セキュリティ情報の画面から情報を抽出してデータベースを作成するといった手間が不要になるとのことだ。

Windows 10でサードパーティーのセキュリティ製品を排除し、Windows Defenderを使わせようとするMicrosoftの姿勢をユージン・カスペルスキー氏が強く批判している(カスペルスキー氏の個人ブログ記事、 Kaspersky Labのプレスリリース、 The Registerの記事、 Softpediaの記事、 RAPSIの記事)。

Windows 10にアップグレードする際、互換性がないセキュリティ製品は削除され、Windows Defenderが有効になる。Microsoftでは互換性のあるバージョンがリリースされていればアップグレード後に通知されると説明しているが、カスペルスキー氏は事前に明確な通知が必要だと主張する。また、外部の開発者にはリリース直前までRTM版が提供されないため、十分な互換性テストを実行するのが困難だという。

互換性のあるセキュリティ製品を使用している場合でも、アップグレード後には通知が表示され、Windows Defenderに切り替えさせようとする。また、保護の有効期限が切れる前の通知もセキュリティセンターに隠れてわかりにくいようになっており、期限が切れるとWindows Defenderに切り替えられてしまう。