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昨今、「自殺できないので死刑になりたくて」無差別殺人を犯す馬鹿がよく湧くので、周囲を巻き込まない様に安全に自殺して頂いた方がいいんじゃないでしょうか?
このような「周囲を巻き込んだ自殺としての殺人」を行う人の病理を見ると、社会の病理・それも当時はタブーとされていて直視が容易でない事が事件を引き起こす過程に強く影響しています。ある意味、彼らは社会の危機を叫んでおかしな方向に行ってしまった「カナリア」ですよ。自死としての犯罪行為で泣き叫ぶ事で、この社会の行く先を垣間見せてくれる。 彼らに病名をつけたり、「安全に自殺しろ」と「正論」を述べるだけならば簡単で
(前略)/.-J や 2ch やあるいは他のネット上のメディアによって、マスコミの報道や、ネット上の害のある情報に対する、カウンターを仕掛けることはできないでしょうか?
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※ただしPHPを除く -- あるAdmin
被害の拡大を防ぐには (スコア:0, 余計なもの)
「自殺を予防する自殺事例報道のあり方について」のWHO勧告にあるガイドライン
するべきこと
・自殺の代わり(alternative)を強調する。
・ヘルプラインや地域の支援機関を紹介する。
・自殺が未遂に終わった場合の身体的ダメージ(脳障害、麻痺等)について、 記述する。
するべきではないこと
・写真や遺書を公表しない。
・使用された自殺手段の詳細を報道しない。
・自殺の理由を単純化して報道しない。
・自殺の美化やセンセーショナルな報道を避ける。
・宗教的、文化的固定観念を用いて報道しない。
からわかるように、「硫化水素により自殺」と報道することはよいこととは思えません。自殺を企図する人間が減れば、自然、巻き込まれる人も減ると思うのですが。
Re: (スコア:0, フレームのもと)
昨今、「自殺できないので死刑になりたくて」無差別殺人を犯す馬鹿がよく湧くので、
周囲を巻き込まない様に安全に自殺して頂いた方がいいんじゃないでしょうか?
個人的には社会構造として自殺に至る要因を減らす努力は必要と思いますが、
個別の自殺を無条件に防ぐべき、と言うのは何処かでコンセンサスがあるんですか?
私は(前述の様に)自殺が当人の取り得る選択肢の中で一番マシな場合もあると言う認識ですが、
専門家と称する一部のヒトが思考停止して独善的かつ一方的に宣言したものを、
思考停止して無条件に受け入れるべきだとは思わないのですが、
まずはニュース番組やワイドショーの見直しから(Re:被害の拡大を防ぐには (スコア:2, すばらしい洞察)
このような「周囲を巻き込んだ自殺としての殺人」を行う人の病理を見ると、社会の病理・それも当時はタブーとされていて直視が容易でない事が事件を引き起こす過程に強く影響しています。
ある意味、彼らは社会の危機を叫んでおかしな方向に行ってしまった「カナリア」ですよ。
自死としての犯罪行為で泣き叫ぶ事で、この社会の行く先を垣間見せてくれる。
彼らに病名をつけたり、「安全に自殺しろ」と「正論」を述べるだけならば簡単で
Re:まずはニュース番組やワイドショーの見直しから(Re:被害の拡大を防ぐには (スコア:0)
ただ、マスコミの報道に難があるとしても自浄作用はまったく期待できませんし、「してはいけません」。世の中の多くの人は、テレビに向かって愚痴を言う事によって、マスコミの報道という消費型の娯楽を堪能しています。ネット上でもマスコミに対する愚痴を言う事によってガス抜きをさせられています。その状態では良い方向には進むことはありえないでしょう。
/.-J や 2ch やあるいは他のネット上のメディアによって、マスコミの報道や、ネット上の害のある情報に対する、カウンターを仕掛けることはできないでしょうか?
受け身のテレビ自分で選ぶネットや書籍な現実を踏まえて(Re:まずはニュース番組やワイドショー (スコア:1)
まず、マスコミというかテレビやラジオの大半の使われ方は非常に受動的と言うか、「偶然つけている」「日課で何となくつけている」から情報が勝手に入って来ますが、ネットや書籍なんかの場合には、受け手に能動性が求められますから。
ある趣旨の情報にアクセスする目標があって始めて、特定の情報を受け取ることが出来る。
# 例外があるとすれば、ニュースフラッシュの様にブラウザなり携帯なりを待機画面にしていると勝手に情報が表示される場合ではないかと。
この、受け身で済むかどうかという辺りでの刷り込まれ方の格差は激しいですよ。
エロエロな本やゲームやビデオですら、能動性と言うか明確な目的意識がアクセスに必要になりますが、テレビはとにかくつけておけば何か流れている。
そこで流れている内容というのは、「ながら」で受け取ってるだけに、逆に往々にして潜在意識への影響力を大きく持ちます。
特にマスコミへの信頼度が非常に高い現在の日本では、最大のマスメディアである地上波テレビの影響力は非常に高い。
極論を言えば、(地上波)テレビを経由した刷り込みに対抗可能な媒体は、ない。あるとすればマウスツーマウスと言うか対面での口コミが対抗媒体化できる可能性がある程度だと認識するしかないのではないかと最近思っています。
で、そうなると、現在に於いての政財界の主流派がそうであるように・過去に於いてのPTAがそうであったように、組織的にマスコミ自体に書面や報告書や直接交渉などで「煽るのを止めよ」と
圧力をかけて説得を行っていくしかないと思いますよ。ネットや新聞の投書欄でボヤいていてもしょうがない部分が確実にあるというか、報道一つ一つに対して粘り強く、放送局やBPOに抗議を続けていくしか現実に今すぐ可能でなおかつ実際の影響力を行使できる可能性がわずかでもある手段はないのではないか。と思いますよ。
上記の理由から、ネット検閲がなくても非常に効力が限定されますし、ネット検閲が広範に渡っていく直近の未来を想定すると無力化され兼ねないとはいえ、ネットでやるとすれば地道に、なおかつなるべく目立つように対抗言論を伝えていくしかないです。
一つには、SEO込みで目に止まりやすいように工夫されたサイトなどで、多様な意見や思想が存在する事を示していく事です。YouTubeあたりを巧く使う手法もこれに含まれます。
具体的には、自殺や差別や政治的憎悪・そして過剰な浪費を煽るサイトや団体でも特に話題にされやすい所がなんで、人目を惹きつけてある種の共感を一定数獲得してしまうのか?その手法論から、逆に我々が学んでアレンジして自分のものにする必要が非常に強くあると思います。
もう一つには、コミュニケーションポータル系のサイトや企業と提携して広報を行う。バナー広告や一行広告のように読む側に受動性を要求する部分に直感に訴えるメッセージやサイトへの誘導を組み込んでいくと言うのが今思いつく中でわかりやすい例です。
…他にも色々と考えは出そうですが、最終的にはマスコミや行政・メディア企業などの内部にできるだけ多くの「味方」を作って、対抗情報自体の受動的な媒体への露出を増やす事自体が我々が行える、直接行動以外でのもっとも効果的な手法になると思います。