Googleによれば、昨年Google Playストアへ登録申請があったアプリのうち、却下したアプリの数は前年よりも55%以上多かったそうだ(Android Developers Blogの記事、 VentureBeatの記事、 SlashGearの記事、 Softpediaの記事)。

現在もGoogle Playでのマルウェアを含むアプリの発見はたびたび報じられるが、昨年Googleでは新たな不正の手口からユーザーを守るほか、悪意ある開発者を発見・排除し、ストアで悪意あるアプリの増加を防ぐための新たなポリシーを導入したという。

その結果、却下したアプリが前年比55%以上増加したのに加え、公開停止したアプリも前年比66%以上増加したとのこと。さらに、Google Play Protectが毎日500億本以上のアプリをスキャンしており、Google Playで入手したアプリは他の場所で入手したアプリよりもユーザーを害する可能性が8分の1以下になっているとのこと。

2019年は不正行為で排除された開発者が別アカウントで再参入することを防ぐ技術の強化や、不正アプリを検出する技術の強化などを行うほか、ユーザーのプライバシーを保護するため、新たなポリシーの追加も行っていくとのことだ。